直葬での遺体安置法ー長期間の遺体安置には葬儀社の力が必要
遺体安置とは、亡くなった方を指定された場所へ置くことです。
息を引き取った場所が病院なら、霊安室で安置されます。
ですが、病院で亡くなっても、すぐに遺体を自宅へ運ばれることもあります。
自宅で安置する場合、故人がいつも居た部屋や、親しんだ部屋で安置するのが一般的です。
ですが、自宅に安置するが可能なスペースがない場合は、斎場で安置スペースを借りることが出来ます。
注意が必要なのは、施設使用料として1日大体1万円から3万円が必要になるので、気を付けましょう。
直葬でも遺体安置が必要
遺体安置が必要な理由を知っていますか？
直葬を希望する方の多くは、
「直葬なんだから、すぐ火葬場へ移動するもんだ」
と思っている方が多いです。
この気持ちもわかりますが、日本の法律で‘死亡宣告後すぐに火葬することは不可能’だと定められています。
なので、直葬のお葬式をする場合、注意が必要です。
最低でも、亡くなってから2日はあけましょう。
この2日の計算方法は、死亡した日を1日、その翌日の火葬日を2日目と計算します。
日本の法律で故人が感染症にかかっている場合以外、24時間以内に火葬することが出来ないことが、直葬で遺体を安置する理由は、これです。
直葬での遺体安置は、火葬までの時間を空けることが目的です。
直葬で火葬場が取れない時の対処
本来、直葬はお通夜やお葬式を行わないタイプの葬儀です。
直葬であれば、費用も少なく、一般的な葬儀で必要となる準備などがないので、遺族の負担を抑えることが出来ます。
現在、とても人気のある葬儀です。
ですが、直葬には問題があります。
いざ、直葬にて、火葬を行おうと思い立っても、火葬場が空いていないことがあるのです。
地域にもよりますが、火葬場の予約が取れないことがあります。
この場合、もともと、火葬するまで予定していた1日よりも多く遺体を安置しなければならない可能性が出てくるのです。
こうなってしまうと、遺体の保存に手間がかかります。
遺体は何の処置も行わなければ、腐敗してしまうので、ドライアイスを使用して安置しなければなりません。
このような予期せぬトラブルを避けるためにも、火葬場が空いているかの確認を怠らないようにしましょう。
火葬場の予約が取れない可能性も視野に入れ、葬儀社への相談をしておくと最悪の事態を避けることが出来ます。
葬儀社へ連絡するのは、1週間以上火葬場の予約が取れない場合、遺体を安置する場合には、葬儀社の力が必要になるからです。
葬儀に関するご質問などどんな些細な事でも結構ですので、
なんでも私達にお聞きください
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